1875年
京都市に同志社英学校（同志社大学の前身）が開学。
同志社英学校（現在の同志社大学）が京都市で開学した日です。
1875年11月29日、京都市に同志社英学校が開学しました。
創立者は新島襄で、キリスト教精神に基づく英学教育を行うことを目的としていました。
当初は英語や神学、基礎学問を教え、西洋式教育を日本に導入した先駆けとなります。
後に校名を同志社大学へと改称し、日本有数の私立総合大学へと発展しました。
教育改革期の象徴的存在として、国内外に多大な影響を与えました。
1875年
京都市
同志社英学校
同志社大学
1893年
武漢に自強学堂（後の武漢大学）が設立される。
武漢に自強学堂（後の武漢大学）が設立された日です。
1893年11月29日、清朝時代の武漢に自強学堂が設立されました。
創設者は張之洞で、西洋の技術や学問を取り入れる自強運動の一環でした。
当初は工学や造船術、英語教育を中心に行われ、近代教育機関の先駆とされます。
後に武昌師範学堂などと統合され、武漢大学の前身となりました。
中国近代化と高等教育の発展に重要な役割を果たした学校です。
1893年
武漢
武漢大学
1960年
ラジオ東京が「東京放送」に社名変更。略称も「KRT」から「TBS」に変更。
1960年11月29日、ラジオ東京が社名を『東京放送』（TBS）に変更し、略称もKRTからTBSに改められた。
1951年に開局したラジオ東京は、テレビ事業の拡大に伴い社名変更を決定。
新社名『東京放送（Tokyo Broadcasting System）』は総合メディア企業としての姿勢を示した。
略称も従来のKRTからTBSへと刷新され、視聴者へ新たなブランドが浸透した。
この変更はテレビ業界での競争激化に対応した戦略的リブランディングとして評価される。
以後、TBSは多彩な番組編成と技術革新で国内外に影響を与えるメディアへ成長した。
1960年
東京放送
1976年
荒井由実と松任谷正隆が横浜山手教会で結婚。
1976年11月29日、シンガーソングライター荒井由実と音楽プロデューサー松任谷正隆が横浜山手教会で結婚した。
荒井由実（のちの松任谷由実）は日本の音楽シーンを牽引する女性アーティストとして人気を博していた。
結婚相手の松任谷正隆は音楽プロデューサーとして数々のヒット作を手掛けた人物。
横浜山手教会で執り行われた式には業界関係者や親族が出席し、華やかな祝福に包まれた。
二人は以降も音楽面で協力関係を築き、多くの名曲を生み出した。
結婚はファンやメディアにも大きな話題となり、音楽界の話題を席巻した。
1976年
荒井由実
松任谷正隆
横浜
2017年
横綱日馬富士が巡業中に起こした暴行事件への責任を取り引退。
2017年11月29日、横綱日馬富士が巡業中に暴行事件を起こし、引退を表明したことで大相撲界を揺るがす騒動となりました。
2017年11月29日、巡業先の鳥取で横綱日馬富士が同じモンゴル出身の力士を殴打し暴行事件を起こしました。
被害を受けた貴ノ岩は頭部に重傷を負い、病院で手術を受ける事態となりました。
相撲協会やメディアの調査で事実関係が明らかになると、ファンや国民の間に大きな衝撃が走りました。
責任を取った日馬富士は協会に引退届を提出し、横綱としての地位を返上しました。
この事件は相撲界の体質や力士の人間関係を問い直す契機となり、再発防止策が議論されました。
2017年
横綱
日馬富士
2019年
10月以降続いていた反政府デモで多数の死者が発生したイラクで、アブドルマハディ首相が辞意を表明。
2019年11月29日、反政府デモが続くイラクで多数の死者が出た中、アブドルマハディ首相が辞意を表明し、政変のきっかけとなりました。
2019年秋以降、イラクでは高失業率や汚職への抗議として大規模な反政府デモが頻発していました。
11月29日までに数百人の死者と数千人の負傷者が報告され、全国規模で衝突が続いていました。
抗議活動の拡大を受けて、アブドルマハディ首相は首相官邸前で辞意を表明し、政府刷新の必要性を訴えました。
同国の政治不安は治安部隊とデモ隊の衝突を深刻化させ、周辺国や国際社会の関心を高めました。
首相辞任後も政権移行は混乱し、イラクの民主化プロセスへの課題が浮き彫りとなりました。
2019年
イラク
2024年
オーストラリア議会で16歳未満のSNS利用を禁止する法案が可決される。
オーストラリア議会が16歳未満のSNS利用を禁止する法案を可決。
2024年11月29日、オーストラリア連邦議会下院において16歳未満のSNS利用を禁止する法案が可決されました。
法案は保護者の同意なしにアカウント登録や投稿を行うことを禁じる内容です。
青少年のSNS依存や有害情報への曝露を防止することを主な目的としています。
支持派は子どもの安全確保や精神的健康の保護を評価する一方、反対派は表現の自由や教育的利用への影響を懸念しています。
今後、上院での審議を経て成立し、施行時期が議論される見通しです。
2024年
オーストラリア