1798年

エジプト・シリア戦役: ナイルの海戦が行われイギリスが勝利、地中海の制海権を掌握。

ナイルの海戦でイギリスがフランス艦隊を撃破し、地中海の制海権を掌握した。
1798年8月1日、ナポレオンのエジプト遠征に対し、イギリス海軍のホレーショ・ネルソン提督がフランス艦隊を奇襲しました。夜間の戦闘でフランス艦隊は壊滅的ダメージを受け、地中海における制海権はイギリスのものとなりました。この勝利によりエジプト駐留フランス軍は補給路を断たれ、ナポレオンの遠征計画に大きな打撃を与えました。戦後、ネルソンは英雄として称えられ、イギリス海軍の威信は一層高まりました。ナイルの海戦は英仏戦争史における代表的な海戦とされています。
1798年 エジプト・シリア戦役 ナイルの海戦
1894年

日清戦争: 日本と清が相互に宣戦布告。

1894年8月1日、日本と清(中国)が相互に宣戦布告し、日清戦争が本格的に始まりました。
19世紀末、朝鮮半島の支配権を巡り日本と清国の対立が深まっていました。 同年8月1日、日本は清に対して宣戦布告し、清側からも応戦が発表されました。 これにより正式に日清戦争が勃発し、朝鮮半島や中国東北部で激しい戦闘が展開。 日本は近代化した軍隊を背景に優勢を保ち、威海衛や豊島海戦などで勝利を収めました。 戦争終結後の下関条約(1895年)で日本は賠償金と領土を獲得し、国際的地位を高めました。
1894年 日清戦争 日本 宣戦布告
1914年

第一次世界大戦: ドイツ帝国がロシア帝国に宣戦布告。

1914年8月1日、第一次世界大戦の一環としてドイツ帝国がロシア帝国に宣戦布告しました。
1914年夏、ヨーロッパは同盟国同士の緊張が高まりつつありました。 8月1日、ドイツ皇帝ヴィルヘルム2世がロシアに宣戦布告し、東部戦線が開戦。 これによりドイツは主戦場を東西両面に広げ、総力戦体制を強化。 自動車化された軍隊や化学兵器導入など、近代戦の様相を色濃く示しました。 戦争は4年以上続き、連合国・中央同盟国双方に多大な被害をもたらしました。
1914年 第一次世界大戦 ドイツ帝国 ロシア帝国
1927年

南昌蜂起: 中国共産党が江西省南昌で武装蜂起、3日まで占拠し続ける。

中国共産党が1927年8月1日に江西省南昌で武装蜂起し、初めて大規模な武力行動を起こした事件。
1927年の南昌蜂起は、中国国民党の内部分裂や共産党への弾圧を背景に発生した。 共産党指導部は周恩来や賀龍らを中心に、江西省南昌を占拠し武力行動を展開した。 蜂起勢力は約3日間市街を掌握し、国民党軍と衝突した。 最終的に国民党軍の反撃を受けて南昌から撤退したが、その後も革命軍は各地で抵抗を継続した。 この蜂起は中国共産党軍の前身となる人民解放軍誕生の契機と位置付けられ、8月1日は軍隊記念日とされる。 中国現代史における重要な転換点として評価されている。
1927年 南昌蜂起 中国共産党 江西省 南昌
1935年

中国共産党が、内戦を停止し中華ソビエト共和国と共同で抗日民族統一戦線を結成するという内容の「八・一宣言(抗日救国のために全国同胞に告ぐる書)」を発表。

中国共産党が1935年8月1日に『八・一宣言』を発表し、抗日民族統一戦線の結成を呼びかけた。
1935年8月1日、中国共産党は内戦停止と中華ソビエト共和国との協力を訴える『八・一宣言』を発表した。 声明では、日中戦争の脅威に対応するため、全国同胞に抗日民族統一戦線への参加を呼びかけた。 この宣言により、共産党は国民党との対立を一時的に緩和し、対日抵抗に資源を集中させる方針を示した。 中華ソビエト共和国との協調体制は、共産党軍の戦略的再編や勢力拡大にもつながった。 『八・一宣言』は後の第二次国共合作の先駆けとされ、抗日運動の方向性を大きく転換した。 中国現代史において重要な政治的転換点と位置付けられている。
1935年 中華ソビエト共和国 八・一宣言
1943年

第二次世界大戦: 日本占領下のビルマでバー・モウがビルマ国の独立を宣言。「日本ビルマ同盟条約」に調印し、連合国に宣戦布告。

1943年8月1日、バー・モウ内閣がビルマ国独立を宣言し、日本と同盟条約に調印した。
1943年8月1日、日本軍占領下のビルマでバー・モウ内閣が『ビルマ国の独立』を宣言した。 同日に日本との間で『日本ビルマ同盟条約』に調印し、形式的な主権を獲得した。 バー・モウ政権は連合国に対し宣戦布告し、日本の戦争遂行に協力する姿勢を示した。 しかし実質的には日本軍の支配下に置かれ、独立の恩恵を十分に享受できなかった。 この独立宣言はアジアにおける日本の大東亜共栄圏政策の一環とされている。 戦後、ビルマは英国へ復帰後、1948年に再度独立を果たすことになる。
ビルマ バー・モウ ビルマ国 連合国
1944年

第二次世界大戦 ワルシャワ蜂起: ポーランド地下軍とワルシャワ市民がドイツ占領軍に対して蜂起。ソ連及び西側の援助が乏しく、20万人が死亡し全市が破壊された。同年10月2日降伏。

1944年8月1日、ポーランド地下軍と市民がドイツ占領下のワルシャワで蜂起を開始した。
第二次世界大戦末期の1944年8月1日、ポーランド地下軍(ホームアーミー)はワルシャワ市街で反乱を起こした。 ドイツ軍支配から市民を解放し、ソ連軍の接近を待つ目的で『ワルシャワ蜂起』が始まった。 しかしソ連側の支援は限定的で、西側連合軍の空輸も限定的だったため、蜂起軍は孤立状態に陥った。 激しい市街戦の末、20万人以上の市民と兵士が犠牲となり、都市のほぼ全域が破壊された。 10月2日にポーランド地下軍は降伏を余儀なくされ、住民は強制移住や虐殺に直面した。 蜂起の歴史はポーランドの抵抗精神の象徴とされ、映画や文学でもたびたび描かれている。
1944年 ワルシャワ蜂起 10月2日
1945年

第二次世界大戦・日本本土空襲: 長岡空襲。

1945年8月1日、米軍による日本本土空襲で長岡市が被災した。
第二次世界大戦末期、1945年8月1日に米軍B-29爆撃機隊が長岡市上空で空襲を実施した。 市街地中心部への焼夷弾投下により火災が多発し、多数の一般市民が犠牲となった。 長岡空襲は新潟県内でも特に被害が大きく、市街地の約70%が焼失した。 戦後、被災者の証言や記録画が公開され、長岡市の戦災の実相を伝える資料となっている。 現在、平和祈念のための慰霊碑や平和公園が整備され、歴史を忘れない活動が続けられている。
1945年 日本本土空襲 長岡空襲
1947年

インドネシアでの武力衝突問題に関する国際連合安全保障理事会決議27が採択される。

インドネシアでの武力衝突を抑止し、和平仲介を目指す国連安保理決議27が可決された。
1947年8月1日、国際連合安全保障理事会はインドネシアでのオランダと独立勢力間の武力衝突について審議し、決議27を採択した。 決議では両者の停戦と交渉再開を求めるとともに、国連インドネシア委員会の設置を推奨した。 この決議は植民地支配からの独立問題を国際社会が正式に扱った初期の公的措置であり、後のインドネシア独立承認に繋がった。 理事会の決定はオランダに停戦命令を課し、後の和平交渉を促進する契機となった。 インドネシア独立運動にとって国際的承認・支援の第一歩となった重要な決議である。
1947年 国際連合安全保障理事会決議27
2010年

クラスター爆弾禁止条約が発効。

クラスター爆弾禁止条約が発効し、国際社会での不発弾問題に対応を進めました。
2010年8月1日、クラスター爆弾禁止条約が発効しました。クラスター爆弾の使用・生産・移譲を禁止し、既存の在庫破壊や被害者支援の義務を定めた初の国際条約です。多くの国やNGOが推進運動を展開し、被害地域の地雷除去や被災者支援に大きな進展をもたらしました。条約の採択は武力紛争での市民被害を軽減する画期的な一歩と評価されています。
2010年 クラスター爆弾禁止条約