1148年
第2回十字軍: ダマスクス攻撃が始まる。
第2回十字軍の一環として、キリスト教諸勢力がダマスクス攻略を試みた攻撃が始まりました。
1148年7月23日、第2回十字軍はシリア北部の重要都市ダマスクスへの包囲攻撃を開始しました。
十字軍はヨーロッパ各地から集結した諸侯連合軍で、エルサレム王国の安全確保を目的としていました。
ダマスクス城塞は強固な防御を誇り、補給線の維持に苦心した包囲軍は水源を確保できず困難に直面。
わずか四日後、十字軍は包囲解除を決断し、多大な損失を出しながら撤退しました。
この失敗は十字軍の遠征全体に大きな影響を及ぼし、勢力の弱体化を招く結果となりました。
後世の十字軍史において重要な転換点とされています。
1148年
第2回十字軍
ダマスクス攻撃
元文元年6月15日
元文改鋳: 元文小判・元文丁銀の通用がはじまる。
江戸幕府が貨幣の改鋳を行い、元文小判と元文丁銀の通用が始まりました。
1736年(元文元年6月15日)、江戸幕府は新しく元文小判と元文丁銀を発行しました。
鋳造量を調整し、金銀の含有量を改定することで財政再建を図る目的がありました。
元文改鋳は貨幣価値の安定化と流通促進を意図して実施された大規模な金融政策でした。
しかし、実際には地金不足や偽造の増加などの問題が生じ、幕府財政に新たな課題をもたらします。
その後、天保の改革などで再び改鋳が行われるまで、元文小判・丁銀は広く流通しました。
当時の物価や流通経路に大きな影響を与えた重要な出来事です。
1736年
元文
6月15日
元文小判
元文丁銀
1793年
マインツ攻囲戦 (1793年): フランス占領下のマインツ共和国がプロイセンとオーストリアの連合軍に降伏した。
フランス革命戦争の一環で、マインツ共和国が連合軍による包囲戦により降伏しました。
1793年7月23日、フランス革命戦争における重要戦闘の一つ、マインツ攻囲戦が終了しました。
ドイツ西部の要衝マインツはフランス軍に占領され、革命の拡大拠点となっていました。
プロイセン王国とオーストリア帝国を中心とする対仏大同盟軍が包囲を開始。
包囲戦は数週間に及び、その後マインツ共和国の守備軍は弾薬不足と飢餓により降伏を選択しました。
この降伏はフランス革命勢力にとって大きな打撃となり、戦況に影響を与えました。
マインツ包囲戦は古典的包囲戦術の一例としても軍事史で注目されます。
1793年
マインツ攻囲戦 (1793年)
マインツ共和国
プロイセン
オーストリア
文化8年6月4日
ゴローニン事件。国後島を測量中のロシア艦長ヴァシーリー・ゴロヴニーンを松前奉行が捕らえて箱館に監禁。
ロシア艦長ゴロヴニーンが測量任務中に捕らえられ、箱館で監禁された事件です。
1811年7月23日(文化8年6月4日)、ロシア帝国海軍艦長ヴァシーリー・ゴロヴニーンが国後島測量中に松前奉行によって逮捕されました。
ゴロヴニーンは蝦夷地(北海道)周辺の地図作成を目的として活動しており、これを危険視した幕府側が行動を監視していました。
逮捕後、彼は箱館に移送されて約一年間にわたり軟禁状態に置かれました。
この事件は日露の外交関係を悪化させ、両国間の交渉で大きな緊張を招きます。
最終的に幕府はロシアとの通商条約を締結し、ゴロヴニーンは解放されて帰国しました。
国後島の領有権問題にも影響を与えた、幕末史における重要な外交事件です。
1811年
文化
6月4日
ゴローニン事件
国後島
ヴァシーリー・ゴロヴニーン
松前奉行
慶応3年6月22日
薩摩の西郷隆盛・大久保利通、土佐の坂本龍馬・中岡慎太郎らが薩土盟約を締結。
西郷隆盛と大久保利通、坂本龍馬らが討幕へ向けて薩摩藩と土佐藩の同盟を結びました。
1867年7月23日(慶応3年6月22日)、薩摩藩と土佐藬の有力志士が鹿児島で薩土盟約を締結しました。
薩摩からは西郷隆盛・大久保利通が、土佐からは坂本龍馬・中岡慎太郎が参加し、幕府打倒を掲げた連携を図りました。
この同盟は討幕運動の一致団結を象徴し、新政府樹立への大きな一歩とされています。
薩土盟約を通じて両藩は軍事力・経済力の相互支援を約束し、倒幕戦略の基盤を固めました。
同年11月の大政奉還へとつながる政治的動きの中心的出来事となりました。
1867年
慶応
6月22日
西郷隆盛
大久保利通
坂本龍馬
中岡慎太郎
薩土盟約
1881年
国際体操連盟の前身であるヨーロッパ体操連盟が設立。
近代オリンピック前史で、体操競技の国際組織が初めて結成されました。
1881年7月23日、国際体操連盟(FIG)の前身となるヨーロッパ体操連盟が設立されました。
創設者には複数のヨーロッパ諸国の体育協会代表が参加し、体操競技のルール統一を目指しました。
これにより、国を越えた大会開催や選手交流が可能となり、体操競技の国際化が促進されます。
後の1896年に初開催される近代オリンピックでも体操は主要種目として採用されました。
国際体操連盟は今日まで継続し、世界中の体操競技発展に貢献しています。
1881年
国際体操連盟
光緒8年6月8日
壬午事変。朝鮮の漢城で興宣大院君らの煽動を受けた兵士が反乱が起こし、閔妃一族や日本公使館員らを殺害。
朝鮮王朝で親清派と親日派の対立が爆発し、反乱が起こりました。
1882年7月23日(光緒8年6月8日)、朝鮮王朝の内紛が激化し、壬午事変が勃発しました。
興宣大院君ら保守派が朝鮮兵を扇動し、閔妃一族や日本公使館員の殺害に至ります。
この事件は親清と親日勢力の権力争いが背景にあり、国際的緊張を引き起こしました。
日本公使館への襲撃に対し、日本は報復的軍事行動を取るなど、日朝関係は一層悪化。
事件後、清国軍が出兵し、朝鮮内政に大きく介入するきっかけとなりました。
朝鮮近代史における重要な転換点となり、列強の影響拡大を示す出来事です。
1882年
光緒
6月8日
壬午事変
朝鮮
漢城
興宣大院君
閔妃
1892年
徳島市内で高潮の被害。市内の約8割が浸水し、死者311人、全壊家屋2635戸、半壊家屋2559戸、流失家屋644戸などの被害。
高潮による大規模な浸水被害が発生し、多数の死傷者と家屋倒壊を出しました。
1892年7月23日、徳島市を襲った高潮により市内の約8割が浸水しました。
高潮は台風の影響と河川堤防の決壊が同時に起こったことで甚大な被害をもたらします。
死者311人、全壊家屋2635戸、半壊家屋2559戸、流失家屋644戸に及びました。
被災地では救援活動が急務となり、徳島藩や民間が協力して復旧作業を進めました。
この災害は防潮施設強化や水害対策の重要性を浮き彫りにしました。
1892年
徳島市
高潮
1894年
日清戦争: 日本軍が朝鮮王宮に侵攻。
日清戦争の緒戦で日本軍が朝鮮王宮に突入し、首都制圧を図りました。
1894年7月23日、日清戦争開戦後、日本陸軍の一部が朝鮮王宮(景福宮)へ侵入しました。
朝鮮王宮の制圧は清国軍の援軍到着前に行われ、日本軍の迅速な行動が功を奏します。
この一撃により朝鮮王朝は日本の影響下に置かれ、戦争序盤の大きな成果となりました。
同時に清国との衝突は激化し、戦線は朝鮮半島全域へと拡大していきます。
日清戦争は東アジアの勢力図を大きく変える契機となりました。
1894年
日清戦争
1908年
青年トルコ人革命: オスマン帝国皇帝アブデュルハミト2世が反乱部隊の要求をのんで憲法の復活を宣言。青年トルコ人革命が終結。
オスマン帝国で立憲政治復活を求める青年トルコ人の運動が成功しました。
1908年7月23日、オスマン帝国皇帝アブデュルハミト2世は青年トルコ人革命勢力の要求を受け入れ、憲法復活を宣言しました。
これにより1876年に停止されていた立憲政治が約32年振りに復活します。
青年トルコ人運動は軍人や官僚を中心に結成され、改革と近代化を目指していました。
憲法復活宣言は帝国内の自由主義者や少数民族にも大きな希望を与えました。
この革命はオスマン帝国の政治体制に大きな転換をもたらし、後のトルコ共和国成立にも影響を与えました。
1908年
青年トルコ人革命
オスマン帝国
アブデュルハミト2世
1914年
サラエボ事件: オーストリア・ハンガリー帝国がセルビアに最後通牒。
オーストリア・ハンガリー帝国がセルビアに対し厳しい最後通牒を突きつけ、第一次世界大戦への道を開いた歴史的事件。
1914年6月28日にサラエボでオーストリア皇太子夫妻が暗殺された事件を背景に、同年7月23日、オーストリア・ハンガリー帝国はセルビア王国に最後通牒を発した。
最後通牒には、セルビア国内での反帝国主義活動の抑圧や調査権限の付与など厳しい要求が含まれていた。
セルビアは大半の要求を受け入れたものの、一部応じきれず、帝国側はこれを理由に宣戦布告への道を選ぶ。
最終的に同月28日にオーストリア・ハンガリー帝国はセルビアに宣戦布告し、これが第一次世界大戦勃発の直接的契機となった。
このやり取りはヨーロッパの同盟網を巻き込む大規模な戦争へと発展し、20世紀の世界情勢に決定的な影響を与えた。
1914年
サラエボ事件
オーストリア・ハンガリー帝国
セルビア
最後通牒
1915年
東京、木場に本社があった木場銀行が破綻。その影響で木材商42業者が倒産。
東京・木場の地銀、木場銀行が破綻し、関連する木材商42社が連鎖倒産した大規模金融事故。
1915年7月23日、東京・木場に本社を置く木場銀行が経営不振で破綻。
同銀行は主に地元木材商への融資を手掛けており、倒産後には取引先42社が連鎖的に倒産を余儀なくされた。
この事件は地方銀行の信用危機と融資先企業への依存関係の脆弱性を浮き彫りにした。
当時の金融界に大きな衝撃を与え、銀行監督制度の見直しや企業のリスク管理強化の必要性が議論された。
この破綻は大正時代初期の日本経済における銀行と産業の関係を考察するうえで重要な事例となっている。
1915年
木場