延暦21年5月19日

富士山噴火で陥没した足柄路の代わりに筥荷路(箱根路)が開通。

延暦21年の富士山噴火により足柄路が通行不能となり、東海道の代替ルートとして箱根路が開通した。
802年(延暦21年)5月19日の富士山の噴火に伴い、従来の足柄路が土砂の崩落で通行不能となった。 これを受けて朝廷は東海道の代替路として、箱根集落を経由する筥荷路(後の箱根路)を整備し、往来を確保した。 箱根路の開通は平安初期の交通ネットワーク維持に重要な役割を果たし、後に東海道の主要ルートの一つとなった。 この出来事は富士山噴火が社会基盤に与えた影響を示す史料としても知られる。 当時の官道整備の事例として、平安時代の交通政策を考える上で重要視されている。
802年 延暦 5月19日 富士山 足柄路 箱根路
1783年

アイスランド・ラキ火山の噴火により発生した有毒ガスがフランス・ル・アーヴルに到達。

1783年のラキ火山大噴火による有毒ガスがヨーロッパに到達した自然災害。
1783年にアイスランドのラキ火山が大規模噴火を起こし、膨大な火山灰と有毒ガスを大気中に放出しました。 大量の硫黄酸化物がジェット気流に乗ってヨーロッパ大陸に到達し、フランス・ル・アーヴルでは濃霧のような灰霧が観測されました。 呼吸器疾患や家畜の大量死など被害が各地で報告され、農作物にも甚大な影響を与えました。 この噴火は「ラキ危機」とも呼ばれ、数年にわたる異常気象や冷夏を引き起こし、気候変動の一例として注目されています。 火山活動が遠隔地での人々の生活や健康に及ぼす影響を示す歴史的な事例です。
1783年 アイスランド ラキ火山 ル・アーヴル
1969年

オハイオ州カヤホガ川で沿岸の工場から排出された大量の廃油などが燃え火事に。タイム誌に大きく取り上げられ、アメリカ合衆国環境保護庁 (EPA) 設立のきっかけとなる。

オハイオ州カヤホガ川が燃える大火事を起こし、環境保護運動の転機に。 1969年の公害問題を象徴する事件です。
1969年6月22日、米オハイオ州のカヤホガ川で沿岸工場から流出した廃油などが引火し、大規模火災が発生しました。 当時、同川は工業排水による深刻な公害で“川が燃える”と評されていました。 火災の写真がタイム誌で大々的に報じられ、全米に衝撃を与えます。 この事件を契機に環境意識が高まり、1970年に米国環境保護庁(EPA)が設立されました。 また、クリーンウォーター法など水質保全の法律整備が進む端緒となりました。
1969年 オハイオ州 カヤホガ川 タイム アメリカ合衆国環境保護庁
1972年

自然環境保全法公布。

日本で自然環境保全法が公布され、環境保護の法的基盤が整備。 自然保護政策の重要な一歩です。
1972年6月22日、自然環境の保全と適切な利用を目的とした“自然環境保全法”が公布されました。 この法律は地域の生態系保護、希少種の保護、自然公園の指定などを規定。 民間企業や地方自治体による環境影響評価の導入も定められています。 当時の公害問題や都市化の進展を背景に、国民の自然保護意識が高まる契機となりました。 以後、日本の環境政策における基本法として自然保護活動を支えています。
1972年 自然環境保全法