1043年

エドワード懺悔王がイングランド王として戴冠。

エドワード懺悔王が1043年にイングランド王として戴冠し、その信仰深い治世を開始しました。
1043年4月3日、エドワード懺悔王はイングランド王として戴冠しました。 彼の治世では教会の権威が強化され、1045年頃からウェストミンスター寺院の建設が始まりました。 慈悲深い統治と法の整備に努めたことから、民衆からの支持を集めました。 その信仰心と清廉さは死後に聖王として崇敬される要因となり、宗教史に大きな影響を残しています。 王位継承を巡る混乱は、後のノルマン・コンクエストへの伏線ともなりました。
1043年 エドワード懺悔王
1922年

ソビエト連邦共産党書記長にヨシフ・スターリンが選出される。

1922年、ヨシフ・スターリンがソ連共産党書記長に選出され、権力基盤を強化しました。
1922年4月3日、ソビエト連邦共産党の書記長にヨシフ・スターリンが選出されました。書記長職は当時、党内の組織運営や人事権を掌握する重要な役職であり、スターリンは党内での影響力を急速に拡大しました。レーニンの後継者争いにおいて有利な立場を築き、後にソ連の実質的指導者として君臨しました。彼の統治は強権的手法と大規模な粛清を伴い、ソ連社会に大きな影響を与えました。書記長就任はスターリン体制確立の始まりと位置づけられています。
1922年 ソビエト連邦共産党書記長 ヨシフ・スターリン
1937年

満州国皇帝愛新覚羅溥儀の弟溥傑と嵯峨浩子が結婚。

1937年、満州国皇帝溥儀の弟溥傑と嵯峨浩子が結婚し、政略結婚として注目されました。
1937年4月3日、満州国皇帝愛新覚羅溥儀の弟である愛新覚羅溥傑と、日本皇族嵯峨浩子(さがひろこ)が婚姻しました。両家の結婚は日本と満州国の結びつきを象徴する政略結婚とされ、国策的な意味合いを帯びていました。式典は東京と奉天(現在の瀋陽)で行われ、多数の関係者や報道陣が参列しました。嵯峨浩子は親日派として知られ、溥傑も日本語を学ぶなど日本文化に理解を示していました。この結婚は日満関係のプロパガンダとして活用され、満州国の正統性を国内外にアピールする狙いがありました。
1937年 満州国 愛新覚羅溥儀 溥傑
1950年

宗教法人法公布。

1950年に宗教法人法が公布され、宗教団体の法人格が法的に整備されました。
1950年4月3日、戦後日本の宗教法人法が公布されました。本法は宗教団体に法人格を与え、財産管理や活動の透明性を確保することを目的としています。これにより教団の資産や寄付金の管理が法的に規定され、信教の自由に伴う組織運営が安定化しました。また、宗教団体と国家・社会との関係性を明確にし、税制上の扱いなどにも影響を与えました。宗教法人法は現在も日本の宗教制度を支える基本法として位置づけられています。
宗教法人法
1968年

マーティン・ルーサー・キング・ジュニアが"I've Been to the Mountaintop"の演説を行う。

マーティン・ルーサー・キング・ジュニアが最後の演説『I've Been to the Mountaintop』を行い、公民権運動を鼓舞しました。
1968年4月3日、アメリカの公民権運動指導者マーティン・ルーサー・キング・ジュニアは、テネシー州メンフィスのメイソン教会で『I've Been to the Mountaintop(私は山の頂に立った)』と題した演説を行いました。演説では、労働者の権利や非暴力抵抗運動の重要性が説かれ、困難の中でも希望を持ち続けることが強調されました。キング牧師はこの演説の翌日に暗殺される運命にあり、この言葉は彼の訴えの集大成とされています。多くの参加者に深い感銘を与え、公民権運動の象徴的なスピーチとなりました。その影響は現在も社会正義の象徴として語り継がれています。
1968年 マーティン・ルーサー・キング・ジュニア I've Been to the Mountaintop
1979年

中華人民共和国が中ソ友好同盟相互援助条約の廃棄をソ連に通告。翌年4月失効。

中国が中ソ友好同盟相互援助条約の廃棄をソ連に通告し、両国関係の決定的な亀裂を印象づけました。
1979年4月3日、中華人民共和国はソ連との間に結ばれていた中ソ友好同盟相互援助条約の廃棄を通告しました。この条約は1950年に締結されたものでしたが、1960年代以降の中ソ対立によって形骸化していました。通告により翌年4月に条約は正式に失効し、両国の政治的対立が一層深刻化しました。これによりソ連との軍事・経済協力が途絶え、中国は独自の外交路線を強化する方向へと動き始めました。冷戦構造の中で中ソ分裂が顕在化した重要な出来事です。
1979年 中華人民共和国 中ソ友好同盟相互援助条約