1934年
京都駅構内で呉海兵団入営臨時列車の見送り客圧死事故。（京都駅跨線橋転倒事故）
1934年1月8日、京都駅跨線橋が転倒し、入営見送り客らが圧死する大事故が発生しました。
事件は呉海兵団の入営臨時列車出発を見送る群衆が跨線橋に殺到したことが原因です。橋の一部が耐荷重を超えて倒壊し、約数十人が圧死、数百人が負傷しました。救助活動や遺体の収容は混乱を極め、現地は一時騒然としました。事故後、鉄道施設の安全基準見直しや入場制限の強化が議論されました。近代日本の鉄道史上でも最悪規模の構内事故とされています。
1934年
京都駅
入営
京都駅跨線橋転倒事故
1948年
マンテル大尉事件が起こる。
1948年1月8日、アメリカ空軍のパイロット、トーマス・マンテル大尉が未確認飛行物体（UFO）を追跡中に墜落死しました。
マンテル大尉事件は世界初期のUFO目撃・追跡事例として知られます。ケンタッキー州フォートノックス基地付近で、空軍機P-51ムスタングを操縦していたマンテル大尉が高高度で異常物体を追いかけました。酸素不足と高高度飛行の危険性により船長は意識を失い、制御不能となって墜落しました。公式調査は気球や大気現象の可能性を示唆しましたが、真相は未解明のままです。事件はUFO研究の端緒として民間の関心を大きく集めました。
1948年
マンテル大尉事件
1989年
ブリティッシュミッドランド航空92便不時着事故。
ブリティッシュミッドランド航空92便が不時着事故を起こし、安全運航の重要性が再認識された。
1989年1月8日、イギリス・イーストミッドランズ空港への着陸を試みていたブリティッシュミッドランド航空92便が機体トラブルにより滑走路近くで不時着した。
エンジン障害の誤診や消火操作の不備が重なり、機体は大破して多数の死傷者が出た。
事故調査により、パイロットの判断や訓練システムの問題点が指摘され、航空安全規則の見直しが進められた。
この事故は、クルーのコミュニケーション強化や機体異常時の標準手順の徹底など、安全運航対策を強化する契機となった。
その教訓は以後の航空業界全体に大きな影響を与えた。
ブリティッシュミッドランド航空92便不時着事故
2005年
米海軍の原子力潜水艦「サンフランシスコ」が最大速度で航行中に海山に衝突。乗組員1人が死亡。
米原子力潜水艦サンフランシスコが海山に衝突し、乗組員に犠牲者を出す事故が発生した。
2005年1月8日、米海軍の原子力潜水艦「サンフランシスコ」が太平洋上で最大速度航行中に海山に衝突した。
衝突の衝撃で船体前部に大きな損傷が生じ、艦内での浸水や機器故障が発生した。
この事故により乗組員1名が死亡、数名が負傷し、即時の救助活動と艦内緊急対応が行われた。
後の調査で、航行経路の測位システムや障害物検出の問題が指摘され、運用手順の改善が求められた。
同艦は修理を経て復帰したが、この事件は潜水艦の安全管理の重要性を改めて浮き彫りにした。
2005年
サンフランシスコ
2024年
田中角栄元首相の自宅だった住宅が、火災により全焼する。
2024年1月8日、元首相・田中角栄氏の旧自宅が火災により全焼し、歴史的価値の高い建造物が消失しました。
2024年1月8日未明、東京都内にある田中角栄元首相の旧邸宅で火災が発生。警察と消防が迅速に出動し鎮火に当たりましたが、建物は全焼し内部の貴重な資料や家具が失われました。火災原因は不明で、現在も放火や電気系統トラブルなど複数の可能性を捜査しています。この旧邸は政治史における重要な舞台であり、多くの研究者や市民が再建を望む声を上げています。文化財的価値や保存状態の議論が高まり、自治体や歴史研究者の間で再整備計画の検討が始まりました。被害の大きさは国内外のメディアでも報じられ、近代日本の政治史遺産保護の課題を改めて浮き彫りにしました。
2024年
田中角栄
2025年
ジョー・バイデン大統領が1月7日のロサンゼルスの山火事を大規模災害に認定することを宣言。ロサンゼルスでは3万人に避難命令が出された。
2025年1月8日、バイデン大統領はロサンゼルス近郊で発生した山火事を大規模災害に認定し、3万人に避難命令が出されました。
2025年1月7日にカリフォルニア州ロサンゼルス近郊で発生した山火事が急速に拡大し、周辺住民に深刻な被害をもたらしました。バイデン大統領は翌日、この被災地域を大規模災害（major disaster）に正式認定すると宣言。連邦緊急事態管理庁（FEMA）による支援が開始され、避難所の設置や物資の配布が迅速に行われました。州政府と連邦政府は協力して消火活動や住民の安全確保に取り組み、復旧資金の投入を決定。被害状況はまだ全容が把握されていませんが、数千ヘクタールの森林や住宅地が焼失し、気象条件の悪化も懸念されています。今後は再建計画や防災対策の強化が急務となり、地域社会の復興に向けた長期的な支援が求められています。
2025年
ジョー・バイデン
1月7日
ロサンゼルス
大規模災害
避難命令