1940年
釜山市の沖合で密航船が転覆。密航者114人が行方不明。
釜山沖で密航船が転覆し、多数の行方不明者が出た日です。
危険な密航の悲劇を象徴します。
1940年1月6日、朝鮮半島釜山の沖合で密航中の船が転覆し、114人の密航者が行方不明となりました。
当時は朝鮮半島から日本本土への不法越境が後を絶たず、多くの人々が海を渡ろうとして命を落としました。
船は過積載状態で出航しており、急激な天候変化や航行技術の不足が致命的となりました。
事件後、海難救助や密航取り締まりの体制強化が検討されました。
今日でも密航による海上事故は国際問題の一つとして残されています。
1940年
密航
1940年
北海道夕張市の北炭真谷地炭鉱でガス爆発事故。死者50人。
夕張市真谷地炭鉱でガス爆発事故が発生し、多数の犠牲者が出た日です。
炭鉱事故の危険性が改めて浮き彫りとなりました。
1940年1月6日、北海道夕張市の北炭真谷地炭鉱でガス爆発が発生し、50人が死亡しました。
炭鉱ではメタンガスや粉じんによる爆発のリスクが常に存在しており、当時の安全対策は不十分でした。
この事故は昭和期の日本における代表的な炭坑災害として記録されています。
遺族補償や労働環境改善の議論が高まり、後の労働安全基準の整備に影響を与えました。
現在では炭鉱の閉山や機械化が進む中でも、歴史的教訓として語り継がれています。
夕張市
北炭真谷地炭鉱
1960年
神奈川県横須賀市の衣笠病院で火災。新生児、妊産婦、看護婦ら16人が死亡、重軽傷24人。
横須賀市の衣笠病院で発生した火災事故で、新生児や妊産婦ら16人が死亡しました。
1960年1月6日午前、神奈川県横須賀市の衣笠病院で火災が発生しました。
火災は産科病棟および新生児病棟で発生し、最も脆弱な患者である新生児や妊産婦、看護婦ら計16名が死亡しました。
重軽傷者は24名に上り、救助活動は消防と地域住民による懸命な消火活動で行われました。
火災原因は不明ですが、病院の防火管理体制や避難経路の不備が指摘されました。
この事故を契機に医療機関における防災対策や法令の強化が進められました。
1960年
神奈川県
横須賀市
衣笠病院
1975年
マラッカ海峡で太平洋海運所属の大型タンカー祥和丸が原油を満載した状態で座礁。原油流出を起こす。
1975年1月6日、マラッカ海峡で大型タンカー祥和丸が原油を満載したまま座礁し、大規模な原油流出事故を引き起こしました。
1975年1月6日、太平洋海運所属の洋上タンカー祥和丸がマラッカ海峡で座礁しました。
船体が損傷して原油が海中に流出し、マレー半島沿岸や海洋生物に深刻な影響を与えました。
事故後、現地当局や船会社が緊急対応を行い、流出油の回収作業が進められました。
この事故は海難事故として国際的な注目を集め、海上輸送の安全対策強化が求められる契機となりました。
環境保護団体からは海洋汚染防止の必要性が強く訴えられ、その後の規制強化につながりました。
マラッカ海峡
タンカー
原油
1982年
ベーリング海で第二十八あけぼの丸が沈没。32人が死亡。
1982年1月6日、ベーリング海で漁船第二十八あけぼの丸が沈没し、乗組員32人が死亡しました。
1982年1月6日、漁業活動中の第二十八あけぼの丸がベーリング海で航行中に悪天候に見舞われました。
船体は荒波により浸水し、沈没に至りました。
救助活動は厳しい海象条件のため難航し、多くの乗組員が海上での救助を待つことになりました。
最終的に32人の死亡が確認され、日本の漁業関係者や家族に深い悲しみをもたらしました。
この事故は海難事故対策の強化や船舶の安全基準見直しの契機となりました。
1982年
ベーリング海
第二十八あけぼの丸
2010年
シーシェパードの高速船「アディ・ギル」が日本の調査捕鯨船「第2昭南丸」に衝突。
シーシェパードの高速船「アディ・ギル」が日本の調査捕鯨船「第2昭南丸」に衝突した事件。
環境保護団体シーシェパードが運用する高速船「アディ・ギル」は、南極海で調査捕鯨を行う日本の調査捕鯨船「第2昭南丸」に接近。
2010年1月6日、船体同士が衝突し「アディ・ギル」は前部を大きく破損した。
乗員にけがは軽微だったが、両者の責任を巡り国際的な批判と法的争いを招いた。
この事件は調査捕鯨を巡る対立を象徴し、海洋環境保護運動と日本の捕鯨政策の緊張を高めた。
2010年
シーシェパード
アディ・ギル
捕鯨
2018年
東シナ海の上海沖で石油タンカー・サンチ号が貨物船と衝突。
東シナ海の上海沖で石油タンカー「サンチ号」が貨物船と衝突し、炎上・油流出事故が発生。
2018年1月6日未明、パナマ船籍の石油タンカー「サンチ号」がマン島船籍の貨物船と衝突。
衝撃でタンカーは大規模な炎上と大量の重油流出を引き起こし、数日間燃え続けた。
乗員32名が行方不明・死亡扱いとなり、環境汚染の規模は東シナ海沿岸にも及ぶ恐れが懸念された。
事故後、中国当局は大規模な海洋浄化作業を実施するとともに、国際的な保険賠償問題に発展した。
東シナ海
上海
石油タンカー